事業について

厚生労働省認知行動療法研修事業はうつ病の自殺対策として平成22年度より厚生労働省からの委託事業として開始しました。
「認知療法・認知行動療法」が保険収載され、認知療法・認知行動療法を普及・発展させるべく、大野裕先生が本事業を牽引されてきました。
令和3年度までに1,648名がうつ病の認知療法・認知行動療法ワークショップ（２日間）に参加されました。

また、近年うつ病の認知療法・認知行動療法だけでなく、他疾患・多領域でも有効性が証明されています。
これらの背景を踏まえ、令和2年度からは不安症・強迫症・心的外傷後ストレス障害といった他疾患の認知行動療法の研修も実施しています。

令和4年度からは国立精神・神経医療研究センターが本事業の委託を受け、事業を実施してまいります。
これからの認知療法・認知行動療法のさらなる発展・普及を目指し、力を尽くしてまいります。

コンソーシアムについて

現在、国内では認知行動療法を担当する治療者もさることながら治療者を指導する立場のスーパーバイザーも不足し、普及の課題となっています。
本研修事業では国立精神・神経医療研究センターに研修統括・管理をする事務局を置き、全国の教育機関、医療機関及び組織による全国レベルのコンソーシアムを形成して研修を提供してまいります。また、将来的に各機関が地域の研修・治療センターとして機能し、全国レベルで均一の研修及び認知行動療法を提供できる体制を整えます。

認知行動療法の届出医療機関については厚生労働省 から公開されております。
実際に認知行動療法を受けられるかは直接医療機関にご相談下さい。